人間の意識が脳活動からどのように生じるかについて、これまで幾つもの理論が提唱されてきましたが、それぞれ説明は食い違っています。
中でも有力なのが脳の後部に意識の中心があるとする統合情報理論（IIT: Integrated Information Theory）と脳の全部の前頭葉に意識の中心があるとするグローバル神経ワークスペース仮説（GNWT: Global Neuronal Workspace Theory）という2つの理論です。
しかし、どちらの説が脳の実データと合致しているのかは長らく直接には検証されていませんでした。
そこで、世界中の39の研究機関の研究者が派閥を超えてタッグを組み、この2大理論を真正面から対決させる前代未聞の実験プロジェクト「Cogitate（コジャイト）コンソーシアム」が立ち上がりました。
そしてついにこのたび、7年の歳月を費やしたこの大規模共同研究が完了しました。
⇧ 未だに「ブラックボックス」な部分がほとんどの「脳」に対して、正確な「検証方法」が確立されているのかが疑問なのだが、期待した通りの結果だったのかは気になりますな...
記事の内容が正しいと仮定すると、実施された「検証」においてインプットが「視覚情報」だけというのも気になりますな...
言語の違いとかで用意するのが大変とは思うが、「聴覚情報」とかでも「検証」して欲しいところですな...
B2C（Business-to-Consumer）とは
Wikipediaによりますと、
There are many types of e-commerce models, based on market segmentation, that can be used to conducted business online. The 6 types of business models that can be used in e-commerce include:
Business-to-Consumer (B2C), Consumer-to-Business (C2B), Business-to-Business (B2B), Consumer-to-Consumer (C2C), Business-to-Administration (B2A), and Consumer-to-Administration
⇧ とあり、「電子商取引（EC：Electronic Commerce）」における種類の1つらしい。
「電子商取引（EC：Electronic Commerce）」はというと、
電子商取引（でんししょうとりひき、英: electric trade）あるいはeコマース（イー・コマース、英: e-commerceあるいはelectronic commerce 、略称:EC）とは、データ通信やコンピュータなど電子的な手段を介して行う商取引の総称。
概説
技術寄りの表現で「eコマース」、法律用語・行政用語などで「電子商取引」と呼ばれているのは、コンピュータネットワーク上での電子的な情報通信によって商品やサービスを売買すること（や交換すること）である。インターネットを利用したものも、特定顧客用の専用線を利用したものも、どちらも含まれる。一般の人々が「ネットショッピング」と呼んでいる行為もこの電子商取引の一種に当たる。
⇧ とあり、ザックリと、
『インターネットを介した可能な限りにおいて不利益が被ることの無いように保証された金銭の絡む取引』
といった感じのようだ。
というのも、「インターネット」を介さざるを得ない以上、
サイバー犯罪（サイバーはんざい）とは、主にコンピュータネットワーク上で行われる犯罪の総称。ネット犯罪（ねっとはんざい）とも称される。近年においても犯罪数や規模が増加している。
警察庁はいくつかの報告書にてサイバー犯罪を「インターネット等の高度情報通信ネットワークを利用した犯罪やコンピュータ又は電磁的記録を対象とした犯罪等の情報技術を利用した犯罪」としている。
⇧「サイバー犯罪」に巻き込まれるリスクを完全に排除することはできない。
で、「取引」はというと、
⇧ とあるように、
- 提供する者
- 受取する者
の2つの登場人物が、最低限、関わってくるのだが、「電子商取引（EC：Electronic Commerce）」の種類と主な「ステークホルダー」をまとめると、以下のような感じになるっぽい。
| No | 種類 | 提供する者 | 受取する者 |
|---|---|---|---|
| 1 | 企業間取引（B2B：Business-to-Business） | 企業（Business） | 企業（Business） |
| 2 | 企業対消費者間取引（B2C：Business-to-Consumer） | 企業（Business） | 消費者（Consumer） |
| 3 | 消費者対企業間取引（C2B：Consumer-to-Business） | 消費者（Consumer） | 企業（Business） |
| 4 | 消費者間取引（C2C：Consumer-to-Consumer） | 消費者（Consumer） | 消費者（Consumer） |
| 5 | 企業対政府間取引（B2A：Business-to-Administration）※1 | 企業（Business） | 行政機関（Administration） |
| 6 | 消費者対政府間取引（C2A：Consumer-to-Administration） | 消費者（Consumer） | 行政機関（Administration） |
※1 also known as business-to-government (B2G)
日本だと、「電子商取引（EC：Electronic Commerce）」の種類として、
⇧ とあるように、「企業対従業員間取引（B2B：Business-to-Employee）」というものもありますと。
ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）とは
Wikipediaによりますと、
ゼロトラスト・セキュリティモデル（英: zero trust security model）は、ITシステムの設計及び実装に関するモデルである。ゼロトラスト・アーキテクチャ（zero trust architecture、ZTA）とも呼ばれる。
ゼロトラスト・セキュリティモデルは「決して信用せず、常に検証せよ」という考えに基づいている。
これは、たとえ社内LANなど許可されたネットワークに接続されていた場合や、事前に検証されていた場合でも、信用しない。
従来は、「企業内のネットワーク」とVPN経由で接続するデバイスは信用するという考え方であった。しかし、この考え方は、複雑なネットワークでは適用することができない。ゼロトラストという考え方では、場所に関係なくデバイスのIDと整合性の確認を含む相互認証を行う。これとユーザー認証を組み合わせることにより、アプリケーションとサービスへアクセスを承認する。
沿革
「ゼロトラスト」という言葉は、1994年4月、スティーブン・ポール・マーシュ（Stephen Paul Marsh）により、スターリング大学のコンピュータセキュリティに関する博士論文で発表された造語である。マーシュの研究は、「信頼を数学的に記述できる有限なものとして研究し、信頼の概念は道徳、倫理、合法性、正義、判断力といった人間の要素を超越するものである」というものだ。
⇧ とあり、「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」という用語としては、1994年が初出らしい。
一応、「アメリカ国立標準技術研究所（NIST：National Institute of Standards and Technology）」と「官民連携R&Dセンター（NCCoE：National Cybersecurity Center of Excellence）」の「サイバーセキュリティ研究者」によって『SP 800-207「Zero Trust Architecture」』が定義されたようなのだが、
原理と定義
2018年、米国ではNISTとNCCoE（National Cybersecurity Center of Excellence）のサイバーセキュリティ研究者がSP 800-207「Zero Trust Architecture」を発表した。
この中で、ゼロトラスト（ZT）を、「ネットワークが危険にさらされていると見なされる状況で、情報システムやサービスにおいて正確なリクエスト毎のアクセスの許可する際の不確実性を減らすために設計された概念とアイデアの集合体」として定義している。
⇧ 上記が、「情報システム」における「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」の定義となるようだ。
「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」の導入については、
ゼロトラストアーキテクチャ（ZTA）は、ゼロトラストの概念を活用した企業のサイバーセキュリティの計画で、コンポーネントの関係、ワークフローの計画、アクセスポリシーを含んでいる。
NCSCでは、従来とは異なる一貫したアプローチをとっている。ゼロトラスト・アーキテクチャの背景の重要な原則としては次のような物がある。
- 一度きりの強力なユーザーID
- ユーザー認証
- マシン認証
- ポリシーの遵守やデバイスの健全性などの追加のコンテキスト
- アプリケーションにアクセスするための認可ポリシー
- アプリケーション内のアクセス制御ポリシー
⇧ とあるように、当初は「企業」内のシステムの利用に対する適用を想定していたような感じっぽい。
ただ、
3点目は、「ゼロトラストは、社内向けのシステム（OA環境）のみを対象にしている」という誤解です。
本コラムの冒頭でも述べた通り、ゼロトラストは2019年頃から一気に注目度が高まり、働き方改革やテレワーク環境への適用を代表的なユースケースとして普及してきました。
しかしながら、ゼロトラストがテレワーク環境などのOA環境しか対象にできないかというとそうではなく、顧客向けのシステム（商用環境）も対象にすることができます。（OA環境と商用環境の大まかな違いは、図4を参照してください）
⇧ 上記サイト様によりますと、「消費者（Consumer）」向けも対象としているらしい。
とりあえず、
「我思う、故に我在り」（われおもう、ゆえにわれあり、仏: Je pense, donc je suis、羅: Cogito ergo sum、英: I think, therefore I am）は、ルネ・デカルトが仏語の自著『方法序説』（Discours de la méthode）の中で提唱した有名な命題である。
ラテン語訳のCogito, ergo sum（コーギトー・エルゴー・スム、cogito =我思う、ergo = 故に、sum = 我在り）との標題が有名だが、これは第三者の訳による『真理の探求』で用いられたもので、デカルト自身がこのような表現をしたことはない。
解説
全てについて疑うべし（De omnibus dubitandum。カール・マルクスの言葉）という方法的懐疑により、自分を含めた世界の全てが虚偽だとしても、まさにそのように疑っている意識作用が確実であるならば、そのように意識している我だけはその存在を疑い得ない。「自分は本当は存在しないのではないか？」と疑っている自分自身の存在は否定できない。―“自分はなぜここにあるのか”と考える事自体が自分が存在する証明である（我思う、ゆえに我あり）、とする命題である。コギト命題といわれることもある。哲学史を教える場合の一般的な説明によれば、デカルトはこれを哲学の第一原理に据え、方法的懐疑に付していた諸々の事柄を解消していった、とされる。
⇧ 上記のように、全てチェックするということなんだとは思うのだが、
『疑っている自分自身の存在は否定できない』
に該当する情報を、「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」でも用意する必要があるのだが、その情報が「改竄」されていないか、所謂「なりすまし」によるものではないことを判定し、「本人」であることを担保することが難しいのよね...
牧歌的な時代ではなく、未曾有の情報化社会となった時代に生きる我々は、考慮せねばならないことが増えすぎて夥しい数の「意思決定」を強制させられるからして、常に「脳疲労」が蓄積され続ける環境にあるのだが、業務上、幅広い領域の知識を必要とされる昨今のエンジニアは他の職種に比較してよりその影響を受けやすい。
エンジニアが「鬱病（うつ病）」になりやすいのも然もありなん。
「ソフトウェアエンジニア」に至っては、「技術選定」において、見ず知らずの人が作った「ライブラリ」や「フレームワーク」の思想を理解する必要もあることから、情報処理が追い付かないことあるあるですと。
B2C（Business-to-Consumer）におけるゼロトラスト（ZT：Zero Trust）の適用方法が知りたかったのだが...
して、「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」は「消費者（Consumer）」向けも対象としているとのことなのだが、デジタル庁が公開している情報で、
⇧「【参考資料1】民間企業におけるゼロトラスト導入事例（PDF／1,311KB）」とあったので、確認してみたところ、
⇧ 残念ながら「企業対消費者間取引（B2C：Business-to-Consumer）」のサービスへの「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」の導入事例は無いようだ...
最近、「証券会社」の「企業対消費者間取引（B2C：Business-to-Consumer）」サービスにおいて、「サイバー犯罪」が発生したようなのだが、
著名な投資家のテスタ（@tesuta001）氏は5月1日、自身の楽天証券の口座が乗っ取りの被害に遭ったことを明らかにした。
同氏によると、5月1日朝、心当たりのない二段階認証メールを発見。念のため口座を確認したところ、不正取引と思しき取引履歴が見つかったという。
不正取引（注文）は同氏のログイン中も継続していたが、ログインパスワードの変更を境にピタリとストップ。その後、事態の報告と口座の一時凍結のため、同社の窓口に電話で連絡したとしている。
⇧ とあり、「多要素認証」に対応していても被害にあったらしいのだが、
ネット証券口座への不正アクセスやなりすまし取引が多く発生する中、日本証券業協会がインターネット取引のログイン時に多要素認証の設定必須化（望まない顧客を除く）を決めた証券会社のリストを公開した。5月2日時点で69社となっている。
⇧ 被害の原因となった要因が判明していないので、上記の対応の説得力が薄いのよな...
とりあえず、
- 通信に利用したデバイス ※1
- 通信時の位置情報
- 通信が改竄されていないこと
- 認証情報が漏洩・強奪されていないこと
※1 「MACアドレス（Media Access Control address）」などで一意に識別できる情報が取得できる必要がある。盗難・紛失、乗っ取りがされていない前提。
のような、複合的なチェックが必要となってきそうなのだが、
MACアドレス（マック・アドレス、英語: Media Access Control address）とは、Media Access Controlにおいて、ネットワークインタフェースを識別するために使用される識別子である。OSI参照モデルでいえば、第2層（データリンク層）にあたる。
原則として全てのネットワーク機器に一意に割り当てられるが、様々な要因で例外が存在する。
⇧ 利用デバイスの判別は注意が必要そう。
「取引」は「信用」を前提としているからして、現状、「第三者」による「なりすまし」のリスクを完全に排除できない「電子商取引（EC：Electronic Commerce）」は、「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」を導入したいところなのかもしれないが、判定に必要な情報をサーバーサイド側に連携するのが困難そうなのよね...
2024年の年末に、
アプリケーションのセキュリティやクライアント側の攻撃手法を研究するパウロス・イベロは、多くの脆弱性や新しいセキュリティ脅威を発見してきた実績を持つ。そのイベロが、ウェブブラウザを使うほぼすべての人に影響しかねない新たな攻撃手法「ダブルクリックジャッキング」を明らかにした。自身のブログ投稿で、ChromeやEdge、Safariをはじめとするほぼあらゆるブラウザで、ユーザーがダブルクリックを行った際に認証情報を奪われてしまう具体的な方法を技術的に示している。
「ダブルクリック」を利用する新しく深刻な脅威、すべてのブラウザが攻撃対象 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
⇧「ダブルクリックジャッキング」とかも発見されていて、知らず知らずの内に「認証情報」が漏洩・強奪されているケースもあり得るなど、「企業対消費者間取引（B2C：Business-to-Consumer）」サービスに対して「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」の導入は困難そうではある...
また、「eKYC（electronic Know Your Customer）」などでも、
eKYCを利用することで、企業とユーザーの利便性は向上する。しかし、セキュリティ上のリスクはゼロとはならないことに注意が必要だ。
⇧ 上記サイト様で述べられているように、「第三者」による「なりすまし」が発生し得るリスクを完全に排除するのは厳しいようだ。
「企業対消費者間取引（B2C：Business-to-Consumer）」サービスに対して「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」の導入事例が無いということは、実現の目途が立っていないということな気もする...
「独立行政法人情報処理推進機構（IPA：Information-technology Promotion Agency, Japan）」が公開している情報でも、
⇧ 検討漏れが夥しいですし...
「保守・運用」でカバーするしかない感じであるならば、その点についても言及するべきな気がしますな...
「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」を促進するのは大いに結構なのだが、
- 想定内
- 想定外
のいずれについても、適切な対応方針を説明して欲しい気はする...
中途半端な情報公開は、誤った知識を助長する気がするので、仮にも、
独立行政法人情報処理推進機構（じょうほうしょりすいしんきこう、英: Information-technology Promotion Agency, Japan、略称: IPA）は、日本のIT国家戦略を技術面・人材面から支えるために設立された独立行政法人（中期目標管理法人）。所管官庁は経済産業省。
⇧ と謳っているのであれば、もう少し実用的な情報を公開する意識を持って欲しい気はする...
『ゼロトラスト移行のすゝめ』とあるからには、「ゼロトラスト（ZT：Zero Trust）」を導入するにあたって未解決の課題とセキュリティのリスクについては、詳細にすべきな気がしますけど...
毎度モヤモヤ感が半端ない…
今回はこのへんで。
