⇧ 結論が見当違いも甚だしいのですが、社会インフラの根幹ともいえるエネルギー問題に関わる部分のリスクを高める方針を検討してるというのも論外ですな。
日本として脱原発を目指すのは良いのですが、日本滅亡に至るようなリスクを抱えている時点で本末転倒な気がするんだが...
利権に染まっている人間を一掃して欲しいですな...
Web版のTeamsからの「会議の取り消し」で、会議主催者には通知メールが飛ばない罠
何やら、
⇧ 上記サイト様を参考に、Teamsの「会議」について「会議の取り消し」を実施してみたのですが、Outlookに通知メールが届かないなぁ、何でなん？って思っていたら、メンバーから連携いただき、「会議参加者」には通知メールが届いていた旨が分かった。
Microsoftのドキュメントには記載が見当たらなかったので推測になってしまいますが、つまり、「会議主催者」には通知メールが届かないということらしい...
「会議主催者」も「会議」に参加しているのであるからして「会議参加者」に該当すると思うのだが、現状のWeb版のMicrosoft Teamsの仕様だと、「会議主催者」には通知メールが飛ばないようになっているらしい...
何が困るって、この仕様だと、「会議参加者」に通知メールが届いているのかどうかが分からないというね...
なるほど、前の現場で、通知メールが届いているかどうかをメンバーに確認して欲しいという依頼があったのは、そういうことか...
「会議取り消し」が「会議参加者」に伝わっているかどうかを、「会議主催者」側からでは確認できないので、「会議取り消し」を実施の度に逐一「会議参加者」にチャットで確認する必要が出てくると...
Microsoft Teamsの作り、イケてなさ過ぎ...
ちなみに、
Microsoft 365 グループは、Microsoft 365 のアプリケーション間メンバーシップ サービスです。 基本的なレベルでは、Microsoft 365 グループは、メンバーの一覧と、SharePoint チーム サイト、共有 Exchange メールボックス、Planner、OneNote ノートブックなどの関連ワークロードとの結合を持つ、Microsoft Entra ID内のオブジェクトです。 Active Directory の他のグループ ベースのセキュリティ オブジェクトと同様に、グループにユーザーを追加または削除できます。
https://learn.microsoft.com/ja-jp/microsoftteams/office-365-groups
⇧ Microsoft 365で利用できるアプリケーションが分かり辛過ぎる...
Wikipediaさんが、
⇧ マトリックス表として、「プラン」と利用可能な「アプリケーション」の対応をまとめて下さっているのですが、これ、本来Microsoftがすべきことだと思うんですよね...
本当に、Microsoftは、ドキュメントを整備する気がゼロですな...
何と言うか、
⇧『テレワークや在宅勤務でのMicrosot Teamsへのお問い合わせを数多くいただいています。』とある時点で、ドキュメントが整備されていないことが露呈していて、付け焼き刃的にドキュメントをまとめているのだけど、根本的な解決になっていないんよね...
そもそも、「会議の取り消し」について触れられていないとことからして、ドキュメントの作りに欠陥がある気がしますし...
普通にユーザーのことを考えたら、ドキュメント作る時に気付きそうな気もするんだけど、ユーザーのことを全く考慮していないということなんでしょうな。
サービスを利用してもらいと思っていないのかなぁ...
ちなみに、
⇧ 昔から、Microsoftの対応は改善されていないっぽいですな...
まぁ、そもそも、今回のTeamsのドキュメントに至っては、記載すら無いという時点で、むしろ、悪化しているんだが...
とりあえず、
⇧ 消去法的にTeamsが利用されているだろうことは何となく分かった。
Microsoftを脅かすような製品、ないしは、サービスが市場で存在感を示さない限り、Microsoftの対応は改善されないんでしょうな...
Slackが頑張っており、
MicrosoftはTeamsバンドル解除と並行して、SlackやZoomなどの競合サービスへのMicrosoft 365およびOffice 365との相互運用性に関する文書改善も計画しているという。また、これらの競合サービスでもTeams同様にWordやExcelをホストできるようにする計画だ。
Microsoft、EUの独禁法違反懸念対処でEU圏の「Teams」を「Microsoft 365」と分離 - ITmedia NEWS
「これらの変更により、競合他社の利益と欧州の企業顧客の利益のバランスが取れ、競合他社が競争力のある価格で可能な限り最高のソリューションにアクセスできるようになると確信している」（Microsoft）
Microsoft、EUの独禁法違反懸念対処でEU圏の「Teams」を「Microsoft 365」と分離 - ITmedia NEWS
⇧ Microsoftが悔い改める方向で検討していると。
ただ、もし、競合他社の製品、ないしは、サービスが市場のシェアを拡大して、Teamsが利益を上げなくなっていったとしても、Microsoftがユーザーのことを考慮することは無いんでしょうな...
毎度モヤモヤ感が半端ない...
今回はこのへんで。
